カードに「おまけ」で付いてくる保険が、実はかなり使える
クレジットカードの付帯保険は、多くの人が存在を知りながらも「実際に使ったことがない」サービスの代表格だろう。海外旅行保険、国内旅行保険、ショッピング保険、スマホ保険——カードのグレードによって様々な補償が用意されているが、いざという時に使い方を知らなければ意味がない。逆に言えば、付帯保険の内容をきちんと理解しておけば、別途保険に加入するコストを年間で数千円〜1万円以上節約できる。
筆者は以前、海外旅行の際に毎回3,000円ほどの旅行保険に加入していた。しかしカードの付帯保険で十分な補償が得られることを知ってからは、個別の保険加入をやめた。年に2回海外旅行に行くとして、年間6,000円の節約。これだけで年会費無料のカードを持つ理由になる。
海外旅行保険——「自動付帯」と「利用付帯」の違いが超重要
カードの海外旅行保険には「自動付帯」と「利用付帯」の2種類がある。この違いを理解していないと、いざ海外でトラブルが起きた時に「保険が適用されない」という最悪の事態を招く。
自動付帯は、カードを持っているだけで自動的に保険が適用される。旅行代金をそのカードで支払う必要はない。エポスカード（年会費無料）やJCBカードWが代表的で、財布に入れておくだけで保険のバックアップになってくれる。一方、利用付帯は旅行代金（航空券やツアー代金）をそのカードで支払った場合のみ保険が適用される。三井住友カード（NL）やdカードGOLDなどが利用付帯だ。
自動付帯のカードを1〜2枚持っておくと、どのカードで旅行代金を払ったか気にする必要がなくなるので精神的に楽だ。海外旅行に行く可能性が少しでもあるなら、年会費無料の自動付帯カードを「保険用」として持っておく価値はある。
海外での医療費は想像以上に高い——保険なしは命取り
海外旅行保険の重要性を実感するのは、実際にトラブルに遭った時だ。アメリカで骨折した場合の治療費は200〜500万円、盲腸の手術なら300万円以上かかることがある。ヨーロッパでも救急搬送と入院で100万円を超えるケースは珍しくない。保険なしで海外に行くのは、文字通り命がけのギャンブルだ。
カードの海外旅行保険で最も重要な補償項目は「傷害治療費用」と「疾病治療費用」の2つ。ケガと病気の治療費をカバーするもので、一般カードで最大200万円、ゴールドカードで最大300万円程度が一般的だ。ここで知っておきたいのが「複数カードの補償合算」というルール。傷害治療費用と疾病治療費用は、複数のカードの補償額を合算できる。エポスカード（200万円）＋JCBカードW（100万円）＋楽天カード（200万円）で、合計500万円の治療費補償を確保できる計算だ。
ただし「傷害死亡・後遺障害」は合算ではなく、最も高い金額のカードの補償のみが適用されるので注意。この違いを知らないと、カードを何枚持っていても死亡補償は1枚分だけ、ということになる。
ショッピング保険——買ったものが壊れた・盗まれた時の味方
海外旅行保険ほど注目されないが、実は使う機会が多いのがショッピング保険（動産総合保険・お買い物安心保険などの名称）だ。カードで購入した商品が購入日から90〜180日以内に破損・盗難に遭った場合、購入金額を補償してくれる。
たとえば、カードで買った5万円のスマートウォッチを購入から2ヶ月後に落として壊してしまった場合、ショッピング保険があれば修理費用または購入金額が補償される。自己負担（免責）は1事故あたり3,000〜10,000円程度。5万円の商品に対して3,000円の自己負担で済むなら、かなり助かるだろう。
注意点として、ショッピング保険は全てのカードに付帯しているわけではない。年会費無料の一般カードにはショッピング保険がないものが多く、ゴールドカード以上で初めて付帯されるケースが主流だ。三井住友カード ゴールド、JCBゴールド、アメックスゴールドなどにはショッピング保険が充実している。高額な買い物をカードでする機会が多い人は、ショッピング保険の有無もカード選びの判断材料にしたい。
スマホ保険・航空機遅延保険——最近増えている新しい付帯保険
最近のカードには、従来の旅行保険・ショッピング保険に加えて新しいタイプの付帯保険が登場している。代表的なのがスマホ保険だ。dカードGOLDにはケータイ補償（購入から3年以内のスマホの紛失・全損に対して最大10万円補償）が付帯しており、AppleCare+に加入しなくても一定の安心感が得られる。
航空機遅延保険も注目の保険だ。飛行機の遅延や欠航で発生した宿泊費・食事代・交通費を補償してくれる。ゴールドカード以上に付帯されていることが多く、補償額は1回あたり2〜4万円程度。台風シーズンや冬の欠航リスクが高い時期に飛行機を使う場合、この保険があると安心だ。実際に使った経験者は「申請したら1万円以上戻ってきた」という話をよくする。
付帯保険を実際に使うときの手続き
付帯保険を実際に請求する手順は、多くの人が思っているほど面倒ではない。まず、カード裏面またはカード会社のサイトに記載されている保険デスクの電話番号に連絡する。トラブルの状況を説明し、必要書類を確認する。海外旅行保険の場合は、現地の病院の診断書・領収書、パスポートのコピー、カードの利用明細（利用付帯の場合）などが必要になる。
ショッピング保険の場合は、購入時のカード利用明細、破損した商品の写真、修理見積書などを提出する。書類を揃えて郵送すれば、通常1〜2ヶ月程度で保険金が振り込まれる。面倒に感じるかもしれないが、数万円〜数十万円が返ってくると考えれば、書類準備の手間は十分にペイする。
大切なのは「いざという時に、自分のカードにどんな保険が付いているか把握しておく」こと。トラブルが起きてから慌てて調べるのではなく、事前にカード会社のサイトで補償内容を確認しておくだけで、対応のスピードが全く違ってくる。付帯保険はカードの「隠れた価値」であり、年会費の元を取る計算に含めるべきものだ。使わなければラッキーだが、使う場面が来た時に知っているかどうかで、数万円の差が生まれる。
国内旅行保険はどこまで使えるか
海外旅行保険に比べて地味な存在だが、国内旅行保険も付帯しているカードがある。主にゴールドカード以上に付帯されており、国内旅行中のケガによる死亡・後遺障害、入院・通院費用が補償対象だ。補償額はカードによるが、死亡・後遺障害で最高5,000万円、入院日額5,000円程度が一般的だろう。
国内旅行保険は「利用付帯」が主流で、旅行代金をそのカードで支払った場合のみ適用される。自動付帯の国内旅行保険を持つカードはかなり限られている。また、補償の範囲も海外旅行保険ほど広くはなく、「公共交通機関に搭乗中」「宿泊施設に滞在中」「主催旅行（パッケージツアー）参加中」のいずれかに該当する必要がある。日帰りのドライブ中に事故を起こしても、カードの国内旅行保険は適用されないことが多い。
正直なところ、国内旅行保険の出番は海外旅行保険ほど多くはない。日本の場合は健康保険が使えるため、医療費が数百万円に膨れ上がるリスクは海外ほど高くない。ただし、温泉旅行中の転倒や、スキー旅行中の骨折など、国内旅行でもケガのリスクはある。特にウィンタースポーツや登山を伴う旅行では、国内旅行保険が付帯しているカードで旅行代金を払っておくと安心材料になる。
カードの付帯保険は、年会費無料のカードでも海外旅行保険が自動付帯されるものがあり、ゴールドカード以上ならショッピング保険や航空機遅延保険まで充実する。保険のためだけにカードを選ぶ必要はないが、同じような還元率のカードで迷ったときは、付帯保険の内容で差をつけるのが賢い選び方だ。持っているだけで「もしも」に備えられるのが、カード付帯保険の最大の魅力だろう。
家族特約の落とし穴と対処法
カード付帯保険には「家族特約」が付くものがあるが、ここに意外な盲点がある。家族特約の対象は「本会員と生計を同一にする親族」と定義されているケースが大半で、同棲中のパートナーや事実婚の相手は対象外になることが多い。筆者の知人がまさにこのパターンで、旅行先で配偶者（事実婚）が入院した際に家族特約が使えず、全額自己負担になった。年会費1万円程度のゴールドカードでも家族特約の範囲はカードによってまちまちで、19歳未満の子どもだけが対象のカードもあれば、配偶者・子ども・両親まで広くカバーするものもある。出発前に必ずカード会社のデスクに電話して「誰が対象か」を確認しておくべきだ。
保険金額の「落とし穴」：傷害死亡と疾病治療は別物
カード付帯保険の広告で「最高5,000万円補償」と大きく書かれていても、それは傷害死亡・後遺障害の上限額であることがほとんどだ。実際に海外で一番使う可能性が高い「疾病治療費用」は200万〜300万円程度に設定されているカードが多い。アメリカで盲腸の手術を受けると平均で300万〜500万円かかるため、1枚のカードだけでは全然足りない。だからこそ複数枚持ちが重要になるわけだが、注意点として傷害死亡・後遺障害だけは合算されず、持っているカードの中で最も高い金額が上限になる。治療費用・救援者費用・賠償責任は合算できるので、年会費無料のカードを3〜4枚持っておくだけで治療費用600万〜800万円のカバーが実現する。筆者は実際にこの方法で年会費ゼロのまま治療費用合計700万円の補償を確保している。
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